最近マスコミのニュースなどでも何かと見聞きするおくすり手帳。特集も組まれるくらい、社会的関心は高いです。そういった中で、現場の薬剤師の皆さんは少しでも多くの方におくすり手帳を持ってもらおうと、いろいろと苦慮されていると思います。今回はこのおくすり手帳の普及が進まない現状と課題、患者さんに活用を促す工夫に関してまとめました。患者さんに持参をおすすめする際の参考になればと思います。なお、余談ですが、おくすり手帳は子どもでもわかるように配慮されているため、ひらがな表記が正式です。

おくすり手帳の現状とそれに付随する問題とは？！

近年患者さんの認知は進んできた一方、未だに正しい理解が進んでいるとは言えない状態だと感じます。例えば、おくすり手帳を持ってこない方が、金額が安くなると思っている患者さんもいます。特に、病院にかかることが少ない、若い患者さんの多くが、おくすり手帳をいちいち持参するのが面倒だとの理由で持つことを拒否する傾向にあります。こういった背景から多剤併用の問題が起こっていることも、社会的に課題となっています。

また、薬局で働いている方はお気づきかと思いますが、おくすり手帳を持っている患者さんでさえ意義を理解しておらず、処方薬に関しての情報しか記載していないことが多いです。最近のおくすり手帳には処方薬情報だけでなく、検査値やOTC医薬品、サプリメント、もっと進化したもののだと家族の既往歴やこれまで受診してきた病院の診療科情報までも細かく書ける欄があります。処方薬はもちろん、こういった処方薬以外の情報がかなり重要です。しかしながらそこの欄まで埋めている方は本当に少数です。例えば母子手帳にはびっしりと詳細を書いているという方ですら、おくすり手帳の処方薬欄以外は記載がなく、スカスカということが多いです。

おくすり手帳の持参をすすめる際の工夫

多くの場合、受付でおくすり手帳の有無を確認して、もっていない場合には作ることを提案すると思います。この際に事務さんに任せるということも多いでしょう。その後、投薬時に薬剤師からもおくすり手帳に関して説明すると思います。しかし、忙しいとどうしても詳細には説明できなかったり、おくすり手帳の作成を拒否された患者さんへの再度の推奨はあきらめたり、といったことが多いでしょう。これだと患者さんはおくすり手帳のことをまさに、「処方薬の管理手帳」と思いこんでしまうことになります。ここで一工夫すると意外と多くの方がおくすり手帳の必要性を実感してくれます。おすすめの対応は、おくすり手帳があったからこそ患者さんが助かった、役立ったという、災害時などの事例を紹介することです。

日本はご存じの通り、未曽有の大地震を何度も経験してきました。もともとおくすり手帳は、別々の病院から処方された抗がん剤と抗ウイルス薬との併用で死亡者がでた1993年のソリブジン薬害事件の際に導入されましたが、1995年の阪神・淡路大震災の際に急速に普及するようになったという歴史があります。大震災時にはカルテ情報などが手に入らない、患者さんも同じ薬を継続したいのに覚えていないという状態になります。その際に、おくすり手帳1つで、いつもの薬がわかるという利点が大いに評価されました。今のおくすり手帳からは処方薬以外の情報も網羅的に手に入るので、より迅速に対応できます。

このことをきちんと説明した後、東日本大震災の際にも大活躍したこと、そして最近の熊本地震の際の厚生労働省の特例措置を伝えることで患者さんの理解が進むことが多いです。本来は、医療用医薬品は医師の診察を受けた上で処方箋を出してもらい、それを薬局に持参して薬を受け取るというのが法律で規定された流れです。しかしながら、熊本地震の際には特例として、処方箋を持たずに薬局を訪れた場合でも、後から処方箋を書いてもらうことを条件に薬局で薬がもらえたのです。通常は主治医と連絡をとって処方内容に関して確認することが前提ですが、震災時にはそれすらできないことが多いでしょう。おくすり手帳など持病の薬がわかるものが存在すれば薬剤師に薬を出してもらうことができたのです。

この話を投薬時に伝えてみましょう。ぜひおくすり手帳推奨のプロを目指してください。