火山噴火史上最悪の被害者を出した御嶽山噴火などの例のように日本国内では最近自然災害が多発しています。
毎年何かしらの自然災害が起こっています。
自然災害はいつ起こるかわからないので、事前の準備がとても大事です。

最近では、東日本大震災後の薬剤師の可能性についての議論や、広島の土砂災害時の医療のあり方の議論が巻き起こったことも記憶に新しいと思います。
薬局は今後、地域医療の主要な担い手として国も大きな期待を寄せています。
その中で積極的に災害時医療に携わっていくことが予想されます。
災害時での薬剤師業務を確認してみましょう。

医薬品の備蓄と供給をまずは確認することが大事！

災害初動時期である被災日から数日間は、被災地外からの医薬品の供給がないことを前提として頭に入れておかなければなりません。
そういった中で医薬品のプロとしての薬剤師は積極的に、自治体が備蓄している医薬品の中から必要だと考えられるものを瞬時に判断し、それらを医療救護所に供給することが求められます。
医師や看護師はけが人の手当で精一杯ですので、薬剤師がここで積極的に活動することが大事です。

さらに不足する場合は、定期的に自治体に供給を要請します。
被災から数日後に流通網が少しずつ復旧しはじめたら、各地域薬剤師会や医薬品卸業者と協議して、医薬品を集積・備蓄できる組織を立ち上げることが必要です。
こういった組織を設置することで、各医療救護所と連絡を取り合って、安定した医薬品供給体制を維持できます。

薬剤師が行うべき救護活動もたくさん存在する！

医薬品供給体制の確立以外にも、薬剤師が行うべき救護活動はたくさんあります。
意外と盲点なのは、他の地域から派遣されてきた薬剤師達のリーダーとして積極的に指示を出すという活動です。
その地域ならではの事情は、他の地域の人にはわからないのが現実です。
災害時には悠長に地元に慣れる時間などなく、現場に入ってすぐに業務を行わないといけません。
そういった中で、被災地の薬剤師がリーダーシップを発揮できるかが、被災者への医療の質を左右すると考えられます。

また、備蓄されている医療用医薬品には限りがあるという場合も多いです。
そのような中、比較的軽症な患者さんにはOTCを使うような体制も確立する必要があります。

他にも、簡単な健康相談、トイレの消毒や飲料水の検査といった避難所の衛生管理、倒壊した建築物から出てくるアスベスト、ダイオキシン、有機溶剤といった健康を害する有害物質の調査など、薬剤師の視点でできることはたくさんあります。
今回の話をふまえ、自分なら他に何ができるのかを災害時に備えて想像してみてください。