日本調剤株式会社

真の“医薬分業”を経営理念に掲げ
日本で唯一全県に500の調剤薬局を展開

創業以来一貫して掲げる企業理念が「医薬分業」。創業時数％だった医薬分業は、現在6割を超えましたが、医師と薬剤師が明確な役割分担と強固なチームワークを持って患者さまをサポートする医療制度は、まだ十分に浸透しているとは言えません。ジェネリック医薬品の推進、最新の調剤機器設備の導入、在宅医療への取り組みなど、患者さまの求める良質な医療サービスの提供こそが、これからの調剤薬局の使命です。日本調剤は日本で唯一、全県に調剤薬局を展開、その数は500を超えています。自社でジェネリックの会社を持ち、早くから安価なジェネリック医薬品の普及にも努めてきました。最新のITや調剤機器設備の導入で業務を効率化することで、薬剤師が患者さんと向き合い、服薬指導に集中できる時間を確保するようにしています。在宅医療にも力を入れており、現在150以上の薬局で在宅服薬サービスを実施し、全国1700以上の高齢者福祉施設等と業務契約して配薬サービスを実施しています。終末期の患者さん向けに抗がん剤の投与などができるよう、大学病院の設備と同水準の無菌調剤薬室を3店舗に設置しており、今後全国に拡大していく予定です。

患者さまを看取るところまで関わっていく
真の医薬分業の担い手としての薬剤師

薬剤師は人の命にかかわる薬を取り扱う重大な責任と、それを果たすための知識や技能、そして何よりも医療人としての使命感が必要とされる職種です。薬のスペシャリストとして絶えず最新の医薬の知識・情報を吸収することはもちろん、患者さま一人ひとりから信頼をいただき、薬を適切に服用していただくことを考え、行動できることが、薬剤師として最も重要なことです。真の「医薬分業」の推進には薬剤師が本来持つ、薬のプロフェッショナルとしての職能を十分に活かし、調剤薬局と薬剤師の存在意義を高めることが必要です。例えば「患者さまが診療を離れた部分は、すべて薬剤師が対応していく。患者さまを看取るところまで、薬剤師が親身になって関わっていく」。それが、日本調剤が考える本当の意味での「医薬分業」のあり方です。こうしたビジョンに共鳴し、薬剤師として自らの仕事に誇りと責任感を持って取り組んでいくことのできる人材を日本調剤は求めています。もちろん、調剤業務の経験が乏しい方の場合でも、大切なのは患者さまに貢献したいという想いで、それさえあれば中途入社者向けにきわめて充実した研修制度を用意しています。

e-learningの「15ステップアップ研修」で
自分の好きな時間に専門知識を吸収

日本調剤では全国の各支店に教育情報部を設置し、専任の教育スタッフが「薬学知識」「店舗管理知識」「理念教育」の3つを柱に薬剤師のスキルアップに取り組んでいます。薬剤師教育の最大の特長である「15ステップアップ研修」は、15のステップからなる実践的かつ総合的な内容のe-learningシステムによるプログラム。全国どこにいてもイントラネットを通じて自分の好きな時間に学ぶことができます。入社時にスタートラインの15ランクから始め、年3回行われるステップアップテストをクリアすることにより、最短で5年で1ランクまで到達することが可能です。薬の専門知識はもちろん、店舗運営やマネジメントの基礎も学ぶことができます。将来のキャリアとしては、管理薬剤師やエリアマネージャーへのステップアップのほか、教育専任スタッフや店舗開発営業、薬局の経営管理など幅広い選択肢があります。また、本人と扶養家族は薬代が全額補填される制度や借上社宅制度（家賃の70％を会社が負担）、確定拠出年金制度にも対応するなど福利厚生も充実しています。

　　　　　

産休育休取得率は100％
働く女性を互いにサポートし合う社風

子育てママの働きやすさについては、薬剤師が1店舗に5～6人と多く、子どもの急な発熱などの時にもサポートし合える風土があります。産休育休取得率は100％で、産前6週間、産後8週間まで休暇が与えられます。終業を最大2時間短縮できる育児短時間勤務制度もあり、長く安心して働ける環境が整っています。平均年齢は33歳で男女比はおよそ3：7、残業は月に10時間以内で、仕事とプライベートを分けてメリハリのきいた生活を送る人がほとんどです。社長も薬剤師のため、薬剤師が働きやすい環境を第一に考えています。大手企業でありながら雰囲気や人間関係がよく、気さくで話しやすい人が多い職場です。仕事に対しては真面目に向き合う人が多く、勤務時間内の休憩でも「あの患者さんよくなってよかったね」といった社員同士の会話を耳にします。社内イベントでは年に一度全社の忘年会が開催されるほか、近隣店舗のメンバーが集まってバーベキュー大会を開催するなど、社員同士の交流が活発に行われています。